昨今、ニュースなどで聞かれる2025年問題は、第二次世界大戦の戦中、戦後すぐに生まれた「団塊の世代」が、全員75歳を超えてしまうということで話題となっています。

日本は少子化問題を抱えている他、今後は超高齢社会が待ち受けており、社会保障費が急増したり、介護や医療に不安を抱えることになるかもしれません。

そんな不安のある2025年問題に直面した医療業界は、どのようになっていくのでしょうか？

病院から在宅医療へ変化する？

5人に1人が75歳以上という超高齢化に伴って「病院へ足へ運ぶ医療から在宅医療へ変化するのでは」と囁かれています。

また、厚生労働省では医療や介護にかかるお金をはじめとした、2025年問題を念頭にした議論が始まっているようです。

その他、政府は医療と介護、生活支援などを密接に連携させていき「自分らしい生活を人生の最後まで続けることができる」地域包括ケアシステムの実現を目指しています。

現在、在宅介護が増加していることや、2025年に近付くにつれ、より活性化する地域包括ケアシステムによって、在宅医療が主流になっていく可能性は高いでしょう。

2025年問題が目前に迫る医療業界において、大きな変化が求められているのではないでしょうか。

2025年に必要とされる医療・医師とは？

2025年問題を目の前に控えている医療業界ですが、2025年に必要とされる医療や、医師とはどのようなものでしょうか？

必要とされやすい医師として挙げられるタイプは、患者に寄り添えるような、コミュニケーション能力に優れた医師です。

この点は、現在とそれほど変わらないポイントになります。

2025年の医療では、本格的に地域包括ケアシステムを実現したものになってくると考えられています。

医療ITの加速も見込めるため、地域包括ケアとITの連携が2025年の医療に必要となってくるでしょう。

まとめ

2025年問題は一般的にも問題視されていますが、医療業界においても、大きな変化をもたらす「波」になってくるのではないでしょうか。

また、2025年の医療業界は医療ITを駆使しつつ、医療と介護、生活支援などを密接に連携させていく地域包括ケアが導入されていくことが予想されます。

より具体的な2025年問題への対策などについては2018年以降になるため、しっかりとチェックする必要があるでしょう。