開業したい自院のスタッフとの関わり方について

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勤務医のドクターが将来的に自分のクリニックを開業したいと考えるのはごく当然の流れです。つまり、多くの勤務医ドクターが「いずれは去る人材」だといえるわけですが、今後、自身で開業をしたいと考えている自院のドクター・スタッフとはどのように関わっていくのがベストなのでしょうか?

 

<開業志向は依然として旺盛>

クリニックの開業適齢期は40歳代といわれています。これは、実際に開業したドクターの年齢を取りまとめたデータとも合致しており、技術・経験・体力のすべてが満ちあふれている年齢での開業がもっとも安定していることを示しているといえるでしょう。

最近の傾向として顕著なのが、開業の弱年齢化です。以前は経験と技術を積み重ねたうえで余裕のあるプランを打ち立てて開業に臨むドクターが多く、自然とその時期が40歳代に集まっていました。ところが、医局制度がなくなった現代では「自分の進路は自分で決める」という強い意志をもった若いドクターが増え、30歳代での開業が目立つようになりました。

一方で、開業の高齢化という減少も起きています。系列の病院で院長のポストに就く、客員教授として大学に残るといった未来よりも「患者と触れ合う現場の医療に尽くしたい」と考えて50歳代後半で開業するケースも増加しています。

弱年齢化・高齢化という両極が増加する難しい傾向がありますが、依然として「開業したい」と考えるドクターは多数なのです。

 

<開業支援を検討する>

自院のドクターが具体的に開業を検討している、または将来的に開業したいと希望している場合「いずれ去る人材」というのもひとつの考え方として間違ってはいません。しかし、優秀なドクターであればこそ、開業を支援する方向も検討すると良いでしょう。

医療法人化している場合は、分院長のポストを用意して数年後に経営権を譲渡する契約を結ぶ、1年に10%ずつ経営権を譲渡して最終的に残る10%を法人の手数料として納めるなどの方法があります。クリニックであれば医院継承を視野に副院長として勤務を続けてもらうという方法も考えられるでしょう。

開業支援制度を用意している医療法人は、開業志向が強い若手ドクターからの人気も高いため、人材確保の方策としても有益にはたらきます。

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