集患のための広告費。費用の考え方

電卓を持つOL ブルーバック

医療業界には広告規制が存在するため、大々的なPRをおこなう広告を掲げるクリニックは多くはありませんが、それでも『広告』は集患を目指すためには非常に有効な手段です。

クリニックの広告は時代の変化によって媒体も変化しているため、集患に有効な広告について考え方を改める必要があったりもします。

ここでは、広告費に焦点をあてて費用面の考え方を検討してみましょう。

 

広告媒体の変化によるコストダウン

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旧来のクリニックの広告といえば、新聞・雑誌の広告欄、新聞折込み広告・テレビラジオのコマーシャル・電車やバスの中吊り広告などが一般的でした。

旧来の広告媒体では広告費用が高額になることが多く、全国紙の1ページ広告ともなれば数千万円単位、テレビコマーシャルもタレントなどを起用すれば数百万単位、電車の中吊り広告でも100万円を超える広告費用が必要となっており、大々的な広告は一部の潤ったクリニックしかできなかった集患対策だったと言えます。

最近では、情報媒体がインターネットに大幅に傾いたため、ホームページ・メール配信・リスティング広告・アフィリエイト広告・コマーシャル動画の配信などを活用する事例が増えています。

ユーザーが気になっている病名や地域によってダイレクトに広告を表示することで、広告費は表示回数やクリック数などによって変動し、旧来のような莫大なコストはかからなくなりました。

この変化によって、小規模なクリニックでも比較的安価で広告を掲出することが可能になり、広告費が経営を圧迫することは少なくなりました。

 

どの媒体が有効かを知ることが重要

問診票

クリニックの経営を潤滑にするには、費用対効果が低い広告をカットして有効な広告に力を入れる必要があります。

そこでぜひ実践したいのが「来院のきっかけ」のアンケート実施です。

問診票やWeb予約のシステムに「紹介・ホームページ・新聞広告・街頭の看板」などの項目でチェックボックスを設けて来院のきっかけを調査します。

アンケート結果から媒体別の売上げを割り出し、広告費と対比することで媒体別の費用対効果が算出できます。

広告の媒体別に売上げを集計した時に、たとえば売上げがトップでも広告費が莫大になっていれば費用対効果が低いことになり、反対に売上げが次点になったとしても低コストで打ち出した広告なら費用対効果は高いと評価できます。

webでの広告やHPからの集患の場合だと、web上でもデータが確認できる為、より明確な費用対効果を知ることが可能です。

新聞雑誌・インターネット・街頭など、幅広く広告を掲出して集患することも無意味ではありませんが、広告媒体の変化に対応して、費用対効果が高い媒体での広告を強化することで集患アップを期待することができます。

ご自身のクリニックが支出している広告費の費用対効果を媒体別に比較し、どの広告が集患アップに効果的なのかを探ると同時に、費用対効果が低い媒体広告のコストダウンを行うことで、全体的な収益アップにつながるでしょう。

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