昨今、眼科の開業が増えています。

開業して経営を安定させるためにも他のクリニックとの差別化やターゲット層の多い地域へクリニックを開業するなど工夫が必要です。

そこで今回は、経営を安定させる為にも今後眼科の狙うべきターゲット層と対策についてご紹介します。

狙うべきターゲット層は？

眼科は、ほかの診療科に比べてターゲット層を幅広く設定することが可能です。

たとえば、子供ならば夏はプールの授業で起こる結膜炎の問題や成人ならばコンタクトの処方、高齢者ならば白内障などです。

幅広いターゲット層を取り込むには、ファミリー層が多くいる住宅地を狙うのが望ましいです。

さらに、中高年齢者が多くいる地域を狙うことでより今後安定した経営の可能性が高いです。

なぜならば、眼鏡処方や結膜炎よりも白内障などの方が高い利益を生む可能性があります。

少子高齢社会が進んでいく中、高齢者の方が様々な理由で来院する可能性があります。

その為、開業しようとしているエリアの現在の人口増加率や年齢層をしっかり見据えてどの層を狙っていくのかを明確にしましょう。

ですが、白内障の手術を行えるようにする場合、手術用機器を揃えるのにコストがかかります。

また、手術スペースも必要です。

そうすると、開業コストが手術を行わない場合に比べて大幅にアップする可能性があります。

このように、ファミリーが多くいる住宅地や競合が少ない住宅地を検討するだけでなく開業コストをかけても将来性を見込めるかなどしっかり戦略を練って検討するのが望ましいと言えるでしょう。

ターゲット層への対策とは？

将来性を見据えて、ターゲット層を中高年齢者に絞ったところで次は、来院したくなるクリニックにする対策が必要です。

考える点は3つです。

■バリアフリーの設計や動線作りを考える。

■プライバシーの配慮を考える。

■眼鏡店との連携を考える。

高齢者や車椅子の患者さんが多く来院されると予測するとバリアフリーの設計は重要です。

診察室だけでなく各室のレイアウトにも配慮した設計で差別化できるのが望ましいでしょう。

また、眼科は検査機器も多く診療にも時間かかりがちです。

その為、何度も行き来するような動線ではなく、スムーズに動けるような動線作りを行うことで、スペースの無駄を省き、業務の効率化を図りましょう。

ほかにも、視力検査や眼鏡の処方なども近隣の眼鏡店と連携して行うとより多くの患者さんを見込めることが予測できます。

まとめ

いかがでしたか？

今回は、将来性のある眼科を開業するにあたり狙うべきターゲット層についてご紹介しました。

眼科の開業は、治療の範囲の設定で立地や設計、医療機器などが大きく変わります。

ですから、開業前にしっかり戦略を練った上で診療体系も検討されると将来性のある経営が見えてくるのではないでしょうか。