病院を開業する際の費用の内訳について

病院の開業には多額の費用がかかります。

何にどれだけの費用がかかるのか、開業に向けて本格的に動き出す前から、大まかなイメージを持っておくことは大切です。

病院を開業する際の費用の内訳について解説します。

＜開業費用の大きな分類＞

病院の開業には、一般的に次の費用を準備しておく必要があります。

・物件費用（土地・建物、または賃貸物件の契約費用や改装費用）

・医療機器や什器の費用

・広告宣伝費用

・消耗品購入にかかる費用

・医師会への入会費

・運転資金

特に大きな出費となるのは、物件費用と医療機器の費用でしょう。

賃貸のテナント物件などであれば比較的安価に抑えられますが、病院を新築するとなると土地・建物の費用だけでも相当な高額になります。

この部分は診療科目によって差があり、心療内科や皮膚科などでは大がかりな建物は不要ですが、リハビリなどの施設が必要な整形外科、バリアフリー化が大切な眼科などでは、物件費用が高額になりやすいと心得ておきましょう。

医療機器の費用についても診療科目によって差があり、レセコンや電子カルテのほかには目立った機器を要しない心療内科では400～500万円程度で済みますが、検査機器やX線撮影機器を多用する内科・整形外科などではひとつの機器だけでも数千万円単位の費用がかかることも珍しくありません。

開業資金の総額は、物件費用と医療機器の費用にどれだけのお金をかけるのかによって大きく上下します。

ただし、ある程度は費用が確定できるものもあります。

たとえば、宣伝広告費用は、ホームページ作成やチラシの印刷などで合計200～300万円程度もあれば十分でしょう。

医師会の入会費も、各医師会によって差はありますが概ね200万円前後となります。

待合室のソファや机・椅子などの什器、消耗品の費用もそれぞれ200万円前後で済むはずです。

こう考えると「あとは物件費用と医療機器の費用を用意するだけだ」と考えてしまうかもしれませんが、もっと大切なのは「運転資金」です。

開業後、窓口収入は売上額の15％のみとなり、残り85％の保険収入は2ヶ月後にしか得られません。

スタートダッシュが絶好調でもない限り、開業当初は赤字になって当然ですから、人件費の支払いなどを考慮すれば診療報酬の2～3ヶ月分以上をプールしておく必要があります。

これだけでもテナント物件の物件費用や医療機器の費用に匹敵する程度の金額になるので、十分な運転資金を確保できるように内訳を調整しておきましょう。