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現在ではその存在が当然となった美容外科ですが、
その歴史は意外に浅く、診療科目として認可されたのは1978年です。
最近ではプチ整形などのブームも手伝って、美容外科クリニックの門を叩く方が増えています。
1.東京に一極集中する美容外科の将来性
現在、全国で美容外科を診療科目とするドクターの数は約1,000人程度。
人口10万人に対するドクターの数は0.8人台で、他の診療科目と比較すると圧倒的にドクターの人数が少ない状況です。
このような状況の中、東京都の美容外科ドクターはなんと約400人。
全国の美容外科ドクターの4割は東京で開業していることになり、まさに東京一極集中の状態となっています。
では、地方で美容外科を開業するのは不利なのかというと、必ずしもそうとは言い切れません。
地方の都市でも集患に成功して人気を集めている美容外科クリニックはたくさんあるのです。
美容外科の市場は2,000億円を超える規模に拡大しており、長引く不景気の中でも成長率は5％近い数字を記録しています。
美容外科はこれから先も成長し続けると予測されており、明るい将来が期待されている業界なのです。
２．美容外科を開業する際の注意点
美容外科クリニックを開業するには、いくつかの注意点があります。
まず「開業資金が多額になる」ということです。
美容外科を開業するには、レーザー機器、高周波機器など、高価な医療機器の導入が必要になります。
競合クリニックとの差別化を図るためには最新機器の導入も必要になるうえに、クリニック内の内装やインテリアなどにも美的センスが問われるため、美容外科クリニックの開業には5,000万円以上の資金が必要だと言われています。
「場所の選定が都市部に限られる」という点にも注意が必要です。
美容外科のターゲットとなる層は、主に容姿に気遣いが必要な若い世代の女性です。
地方であっても人の流れや交通機関などのアクセスが良好な都市部に開業しないと集患は望めません。
さらに「競合相手が多い」という点にも注意が必要でしょう。
美容外科の競合相手として挙げられるのがエステサロンです。
美容外科とエステサロンは施術が競合している部分が多いので、人気が集中しているエステサロンと競合してしまう範囲に開業すると、思ったように集患できないという事態も考えられます。
美容外科クリニックの開業にあたっては、豊富な開業資金の調達と、事前のリサーチが特に重要であることに注意しましょう。
美容外科は長引く不況下においても高い成長率を示している将来性の明るい診療科目です。
ただし、都市部での開業が必要であったりエステサロンと競合するなど、美容外科クリニックを成功させるには他の診療科目とは違った注意点をクリアする必要があります。
